老後、現役時代どちらも必要!不動産投資の必要性

公開日:2015年4月21日
最終更新日: 2016年1月1日

老後の年金が足りなかったり現役時代の給料も上がらないなど世知辛い話題が多い日本ですので、収入を底上げしてくれる「不動産投資」の必要性は高まっています。

不動産投資をこれからしていこうという人でもなぜ不動産投資が必要かいまいちわかっていない人も多いと思いますので、ここでは改めて不動産投資の必要性を見ていきたいと思います。

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不動産投資の必要性

  • 老後は公的年金だけでは足りない
  • 老後のじぶん年金とすることができる
  • 効率的に老後の資金を増やすことができる
  • 現役時代も家賃収入を受け取れる

老後は公的年金だけでは足りない

不動産投資をする人の目的は人それぞれですが、安定した家賃収入が得られる不動産投資をすることで現役時代および老後の収入を補うことができます。

老後の生活費は公的年金に頼る人がほとんどだと思いますが、国民年金は保険料を満額支払っていたとしても年間約78万円で月にすると7万円弱です。

夫婦の生活費は月25万とも35万とも言われていますので、夫婦がともに国民年金を満額受給できるとしても、老後の生活費は足りません。

さらに、現在の日本では少子高齢化が進んでいます。

現役世代が年金受取世代を支える仕組みになっている日本の公的年金では、少子高齢化が進むことで現役世代の負担は重くなり、年金受取世代の受給額は少なくなっていきます。

そのため、現在現役世代の人は保険料負担が重くなり将来への貯蓄は難しくなり、その上将来もらえる年金は今より減るという大変厳しい状況に置かれており、老後の生活はとても厳しくなっていくことが予想されます。

そのような状況の中、公的年金以外に自分で年金を準備する「じぶん年金」を作ろうとする人が多くなっています。

中でも不動産投資はじぶん年金を作ることができる有力な方法の一つです。

年金以外に収入源を作ることで豊かな老後を実現することができます。

また個人年金保険や投資信託などじぶん年金を作る方法はいくつかありますが、不動産投資はうまく行うことで10%近い利回りを得ることができ、予定利率が1%程度の個人年金保険などと比べると、収益性が高く効率的です。

将来のインフレリスクへの備えにもなりますので、一般的な保険商品よりも有利である場合が多くなっています。


現役世代の人にとっても不動産投資は必要

  • 現役時代の収入を増やすことができる
  • 本業以外に収入の柱を作って、収入を安定させることができる
  • リストラ、健康上の理由で働けなくなっても収入が入る

現役世代の収入を増やすことができるというのも重要なポイントです。

高度経済成長を終えた日本では、以前のように右肩上がりに給料が上がることは期待できなくなっています。格差社会が叫ばれているように、高給をもらえる職業や職種はありますが、多くの人の生活は苦しくなっています。

不動産投資は入居者が入ればすぐに家賃収入を得ることができますので、老後だけでなく現役時代の収入の補完にもなります。

個人年金保険や確定拠出年金など、老後のお金の準備方法の多くが老後になるまでお金がもらえないことを考えると、不動産投資の大きなメリットであり、現在の収入に満足できない会社員の人が不動産投資を行う理由になります。

さらに現在の給料に満足していたとしても、勤務先の会社がリストラを行う可能性もありますし、吸収合併などが起きて待遇が変わる可能性もあります。

なによりけがや病気など健康上の理由で働けなくなる可能性もあり、会社員の人が突然給料を失う可能性はゼロではありません。

不動産投資は、やり方によってはほとんど手をかけずに家賃収入を得ることができます。そのため仕事が忙しい人でも副業として行うことができますし、働けなくなったとしても変わらず収入が入ってきます。

万が一に備えて、収入保障保険に加入している人もいますが、不動産投資は万が一の時でなくても収入を増やすことができ、本業の状況に関わらず収入を得ることができます。

現役時代、老後ともにメリットを得ることができる不動産投資は、現在、未来にわたってのお金の不安をなくし、穏やかな生活を手にすることができます。

不動産投資に限らず投資は若いうちから始めるほど有利ですので、老後に不安のある人や現在の収入に不満がある人、万が一給料がなくなった時に備えたい人は不動産投資を検討すると良いと思います。


サラリーマンの人こそ不動産投資をした方が良い理由

  • 会社員は社会的信用がある
  • 信用力があることで融資が有利に受けられる

不動産投資は手がかからないので、本業が忙しい会社員の人に向いた副業であることを紹介しましたが、その他にもサラリーマンの人は不動産投資をした方が良い理由があります。

それは会社員には社会的信用があることです。

不動産投資をする際には、銀行から融資をしてもらって自己資金以上の取引を行い、レバレッジ効果を得ることが一般的ですが、銀行の融資には審査があり、物件の収益性のほかにオーナーの信用力も審査の対象となります。

会社員でいるということは安定した収入がある人で、社会的立場もあるのでローンの返済を滞納しづらいという評価を受け、融資の審査では有利になることが多いです。

会社員の人と自営業や無職の人では、同じような物件で融資の審査を依頼したとしても会社員の人だけ融資の審査が下りるということはよくあることです。

会社員をしていると実感しづらいですが、与信があるというのは大きな財産となります。不動産投資をすることでその財産を有効活用することができます。

会社員でいるというメリットを最大限に生かすという意味でも、会社員の人ほど不動産投資を行った方が良いといえますね。



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